かけこみリタイヤ―のダイヤリー

陰キャで隠居!58歳10か月でアーリー?リタイヤしました。

18投資信託の選び方

証券会社の口座には、(一般)NISA口座・つみたてNISA口座のほか、特定口座、一般口座があります。必ず特定口座を開設して源泉徴収ありを選択してください。

投資信託の選び方は、楽天証券ホームページの「投資信託・積立」から「投信スーパーサーチ」で。

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出典:楽天証券
管理費用↓↑を押して少ない順にしてください。
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出典:楽天証券
ここからは投資信託のことを、投信又はファンドと呼ぶことにします。
[ここでの商品選択は私の独断ですので、ふーんそんな考え方もあるのね、位に考えておいてください]
ここで改めて申し上げますと、投資の基本行動は分散、投資の不確実性を少しでも軽減するために分散です。
投資するタイミングの時間分散については、いままでのドルコスト平均法の箇所でしつこいくらい取り上げました。
今回はそれ以外の分散、まずは商品・銘柄分散です。

(条件1)ノーロード・ファンド
ロード(load)とは販売手数料のこと。ノーロードとは販売手数料がかからないということです。必須です。ネット証券で販売している投信はほぼノーロードですが、銀行その他が販売するものは、例え同一商品であっても販売手数料がかかる場合がありますから注意が必要です。NISA口座は年に一つの金融機関しから選べませんから、それと合わせてネット証券を選びましょう。

(条件2)アクティブ型かインデックス型か
運用形態で、アクティブ型とインデックス型に分類されますが、私が投資するのはインデックス型のみです。
イリアム・シャープさんの“アクティブ運用の算術“によれば、市場に参加しているすべてのアクティブ運用者を集めると市場ができる。するとアクティブ運用者全員が市場平均を上回ることはできない。しかもアクティブ運用者は市場に勝つため売買をしなければならないから、取引コストがかかる。したがってアクティブ運用のリターンは市場のパフォーマンスから取引コストを差し引いたものとなる、と言っています。しかもどのアクティブ運用者が市場平均を上回ることができるか事前に知ることはできません。
この理由により私はインデックス型のみに投資をします。

(条件3)投資対象資産は

日本株 日本債券 J-REIT
先進国株式 先進国債 先進国REIT
新興国株式 新興国債券 -

対象はおおまかに上の8資産になります。また先進国のうち

米国株式 米国債 米国REIT

米国単独というものもあります。
8資産均等、又はGDP比などのウエイトをかけて投資する、バランスファンドと呼ばれるものがあります。一つの商品で複数資産に分散して投資するので楽ちんですが、それぞれの比率を自分で選んだり、比率を変えたりすることができません。
⇒私の場合、バランスファンドには投資しません。
日本株式は日経225、TOPIXと2つの指数型があります。
⇒私の場合、東京証券取引所第一部上場全銘柄の時価加重平均であるTOPIXを使う投信がほとんどです。日経225よりも会社の数が多い=分散が効いているからです。しかし東証市場部は2022年4月4日に再編されることになりました。指数として残るとはいえ東証第一部は解体されてしまいます。ということでTOPIXを使う投信の購入をほぼ中止しています。
⇒また、債券、REITには投資していません。債券は長期金利が低い今買い時ではない(なぜなのかいずれ説明します。)のと実物賃貸不動産を所有しているため、REITは不要と判断しています。後者はまったく個人的な理由です。商品も値動きの方向が異なる複数商品に投資するのがよいのですが、今のところ消去法で株式のみとなっています。

(条件4)どの地域に投資するのか
⇒日本の比率を下げています。主に先進国株式と米国のS&P500を採用する投信に主に投資しています。新興国株式へは、全世界株式型の投信購入により、ごく小さい比率のみ投資しています。新興国は法制度・会計制度・資本市場未成熟とみています。株価が適正に形成されない可能性、政府の恣意的な法運用、その他のカントリーリスクがあると考えており、単独で新興国株式には投資しません。

ここから先は、買い注文の前に必ず目を通さないといけない目論見書、それと運用報告書から読み取る事項です。

(条件5)信託財産留保額のないもの
ここは色んな考え方があると思いますが、目論見書を見て信託財産留保額を徴収するファンドは買いません。

(条件6)信託報酬・費用のできるだけ低いもの
 信託報酬は投信保有期間中必ず負担します。しかし投信は元本の保証がなく、途中で分配金がでるかどうか、売却時に損になるか得になるか不確定です。ということは確実に出ていく費用は低ければ低いほどよろしい。また、ファンドの決算を行うと運用報告書が出ますから、その中で実際にかかった費用が「1万口当たりの費用」という形で載っていますから、ここも大きいものでないかどうかチェックしましょう。

(条件7)繰上償還リスクへの対処
各投信の目論見書の後ろの方に、大体「当ファンドの受益権の総口数が、当初設定時の10分の1または30億口を下回ることとなった場合には、繰上償還されることがあります。」なんぞという文言が挿入されています。人気がなく資金が出て行ってしまったファンドはあらかじめ決めた信託報酬の範囲での運用が難しくなるのですね。そうなると、その時のファンド総資産が口数に応じて金銭で償還されてしまいます。そこで、
⇒設定されてすぐのファンドは購入しない
⇒ファンドの総資産が少なくとも30億円を下回るファンドは購入しない

(条件8)なるべく分配しないファンド
最初に買い付ける時、再投資型と分配型という区分が出てきます。分配が行われた時現金で支払うのが分配型、現金を支払わずそのファンドに自動的に再投資してくれるのが再投資型です。しかしどちらの型であっても、配当を支払ったこととされ配当所得にかかる源泉徴収所得税が課税されます。ゆえに、再投資型で、かつ、過去なるべく分配を行っていないファンドを選ぶと複利効果が高まってよいと思います。

以上で私なりにどのような投信を購入すべきか、お話ししました。
分散の話に戻りますが、時間分散・商品銘柄分散のほか、さらに今後の課題として私も考えないといけない課題があります。
(1) 通貨分散
外貨建て資産、外国株対象の投信など、通貨分散を進めてはいるのですが、現在円貨と外貨の比率について確認しておりません。今後の課題として調べて、どの程度のバランスを保持すべきか考える必要がありそうです。
(2) 証券口座分散
結果的に現在4社ほど口座を開いていますが、その時々の考えで口座を開設してきてしまったため、どこの社でどのような商品を所有すべきかまったく考えていません。ただし投信は個別に保護されているとはいえ、証券会社を複数に分けて投資することはリスク回避の観点から必要であろうと考えています。

さて、これで“投資を始める前”に考えておくべきこと、知っておくべきことを、私の経験から、投資を始めたいと思った時から考えなければならない順番に沿って時系列に整理して、説明してまいりました。
投資には終わりがありません。投資対象が、継続していく法主体、会社、そして、その統合体である資本主義社会であるということのほか、私やあなたという投資家は、投資をしている最中にも、投資を取り崩していく最中にも、何となれば自身が消滅して相続する時であっても、その時々で情勢は変わり常に判断を求められることでしょう。過去は参考になりますが、未来はそれとは何かしら違うものです。最後に決めるのはあなたです。

18回にわたり長々と書いてきました文章をここまでお読みいただき、誠にありがとうございます。
今後は、ここに書ききれなかった個々の話題について掘り下げたり、新たに生じたり気がついたりした事象について考察してまいりたいと思います。またお付き合いいただければ幸いです。