株式のリスクとは - かけこみリタイヤ―のダイヤリー

株式のリスクとは、時価が取得価額を下回ることです。
価格変動リスクなどとといって、価格が上下に動く不確定性をとらえて、評価損だけでなく評価益で生じてもリスクだ、という人がいますが間違いです。
リスクとは、危険。悪いことです。
評価益が出ている時、売れば譲渡益が得られます。ですからリスクではありません。
取得価額を割り込むことですから、例え同じ株を持っていたとしても、人それぞれ取得価額が異なるので、リスクが発生する時価額は異なります。
また株式のリスクは、取得価額を時価が割り込むことだけではありません。
株式発行会社の倒産、購入した株式を記帳している証券口座が証券会社の都合で閉鎖されたり、証券会社が倒産して換金性が阻害されたり、特定口座に入っていた株式が併合などのコーポレートアクションで一般口座に払いだされてしまったりするリスクもあります。
さらに投資信託では、10億口とか30億口とか、目論見書に記載してある口数を下回ることで、繰上償還されるリスクというものもあります。この場合は、その時点の基準価額で換金されますので、必ずしも損が出るとは限りませんが、投資計画が狂うことにはなるでしょう。
上記のリスクは、証券会社を選んだり、純資産総額の大きい歴史ある投資信託を選んだりすることで、ある程度回避することが出来ますが、株価や基準価額の上下変動はまったくコントロールできません。
コントロールできないことに対する、心理的な備えとしては二つ。

＊ドルコスト平均法などを使って、時間を分散して取得する。
＊株の時価が取得価額を下回っても、じっと我慢して売らない。

ドルコスト平均法を使って平均取得価額を下げても、何年も株価が低迷したまま、ということはありました。
ですからこの二つは、あくまで“心理的な備え”、イコール「気休め」です。
しかしこの気休め、特にじっと我慢して売らない、というのはなかなか実行が難しい。
株は売ったらあかん - かけこみリタイヤ―のダイヤリーで言いましたが、株の時価が取得価額を上回って、それがある程度まとまった評価額になってくると、そこで我慢して売らない、というのもなかなか実行が難しいですけれどね。
７ランダムウォーク - かけこみリタイヤ―のダイヤリーでお話しましたが、株価の未来の動きはまったく予測できません。さらにいうとどちらの方向に向かっているのかもわかりません。
とはいっても、それではリスク＝危険度が計れないではないか、ということになります。
そこで過去の株価の動きから未来にも似たようなことが起こるだろうという前提を置いて、過去の株価の動きを見てみようという発想が出てきます。
ただ株価の方向性は、上がってきたなと思ったら下がったり、まだ下がるだろうと思ったら上がったり、まったく法則性を見つけることはできないので、株価のブレ自体を数的に評価して、将来の株価の上昇下落の具合を推計しよう、それを期待値として確率的に表現しよう、という話になったのですね。
過去の株価のブレ具合から、今の株価は将来この程度の確率でブレますよ、という計算をするわけです。リスク自体の測定ができないので、価格のブレ、不確実性でリスクを測定しようというわけです。この価格のブレをボラティリティといいます。
ボラティリティ自体は、株価の上昇でも下降でもあり得ますが、その変動の幅が広ければ、ボラティリティは高い＝リスクが高い、変動の幅が狭ければボラティリティは低い＝リスクは低い、としよう、という決めなのですね。
次にボラティリティの測定の仕方ですが、ネットを見ていると、前日終値、当日始値、当日安値、当日高値、当日終値を使って、一日の変動幅を年率換算して測定するものが主流のようです。
正直、長期保有の私には、違和感がございます。
微視的な要素を長期の推計に用いることに違和感がありますね。

そこでここからは、私が勝手な理屈で推計計算をしてみようと思います。嫌でなかったらお付き合いください。
まず、S&P500の長期データが得られますので、こちらを標本とします。
次に、前年同日比を個々の変動率標本とします。この時自然対数を取ります。
自然対数を取る理由としては、
値上げの後同額値下がった場合を見てみますと、

株価	前日比
90
100	1.11
90	0.9

単純に当日／前日の比率をとると、90から100になった時と100から90に戻った時の比の値が異なります。
そこでlog(当日／前日)とすると

株価	前日比
90
100	0.105360516
90	-0.105360516

対数値にすることで、90から100、100から90と同じ値のプラスマイナスとなります。

次に、対前年同日比を採る理由としては、長期にドルコスト平均法他の方法で積み立ててきた株式や投信は、ある売却時点では、一つの銘柄でもいろいろな保有期間にまたがっているでしょう。一番近そうなもので一か月前というのもあるかもしれないし、十年以上前というのもあるかもしれない。それらをひっくるめた平均値として一年間保有してきたものの騰落率を使おうということです。これはいずれ期間を違えて計算して検証する必要があるかもしれません。
当面平均的な所有期間として一年を想定し、対前年同日比を標本とします。
長くなりましたので、以下次回。