かけこみリタイヤ―のダイヤリー

陰キャで隠居!58歳10か月でアーリー?リタイヤしました。

インデックスファンドを継続観察する内容

著名ブロガーの方々、みなさんやっていらっしゃいますが、私も人の数字を眺めるだけではなく、目論見書や運用報告書といった一次資料を見てまとめ、自分なりの判断基準で商品を継続的に観察し、記事にしておこうと思いました。

・対象とする資産は株式のみ
日本籍の株式投資信託とETF。米国ETFは確定申告しないと外国税額控除ができないし、日本籍の株式投資信託とETFで十分カバーできる時代になっています。トピック的に取り上げれば十分かと思いますので、継続観察の対象からは除外します。また投資対象が債券のもの*1とリートはやらない*2し、バランスファンドもリバランスが面倒なため買わないので、株式を対象とした投資信託(非上場)とETF(上場)だけを対象とします。

・対象とする地域は、全世界・先進国・米国・日本除く全世界
以前記事にしましたが、つみたてNISA口座とNISA口座にある、TOPIXと日経225を対象とするインデックス投信は現在積み立てを停止しております。日本株だけに投資するのではなく、複数国に分散投資するものに注力するためです。
新興国は、法制度や政治が不安定で株式市場にひずみが生じる可能性がまだまだ高いと判断し、こちらも積み立てを停止しています。
したがって観察対象は、全世界株式、全世界株式(日本除く)、先進国株式、米国株式を対象とする指数に連動するもののみとします。指数によってはリートが若干混じるものがあるようですがそこは気にしません。

・販売手数料はゼロ円のもののみ(ノーロード)
口座を開設している証券会社によって違いがありますが、私が口座を開設している楽天証券SBI証券auカブコム証券において販売手数料がゼロ円のものを観察対象とします。

・特定口座・NISA口座で買えるもの
DC(確定拠出年金)専用、iDeCo専用などの商品は対象外とします。

・為替ヘッジはなしのみ
為替ヘッジ有の商品も買わないので、観察対象から除外します。

・連動指数は配当込みのもののみ
交付目論見書や請求目論見書から、配当込み指数に連動しているものだけを対象とします。配当除く指数に連動しているって、実際には配当金が入ってくればその分指数より絶対プラスになるわけですから、配当除く指数連動商品って、みかけの数字が良さげに出ちゃうじゃないですか。それって商品としてどうなの?

・低信託報酬率のもののみ
信託報酬率が、およそ年0.25%以下のものから絞って観察します。事後的にわかる費用を加えて0.25%を超えてしまうものは当然出てきます。

・信託報酬以外の費用をどうとらえるか
投資信託においては、運用報告書や交付目論見書、請求目論見書に記載の「一万口当たりの費用明細」の実経費率を使用します。さらにFOF*3は、その収入が入る前に、投資先ETFの実経費率が引かれているので、そのパーセントを足します。
一万口当たりの費用明細は、各項目の小数点第3位未満を四捨五入していますので、単純に足していくのではなく、小数点第4位か5位まで明らかになっている信託報酬率はそちらに変え、その他の費用は個々の明細を足さずに、区分のくくりごとの数字を足して実経費率とします。
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<例>保管費用+監査費用+その他=0.013+0.003+0.002=0.018になるが、(d)その他費用のくくりでは0.019。これは端数処理が原因と思われるので、端数付きで足された後小数点第3位以下を四捨五入したと思われる、(d)その他費用 0.019の数字を実経費率に足し込んでいくこととします。

ETFは「一万口当たりの費用明細」が出ていないことがあるので、その時は、私の推計計算方法、
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を使います。
この式に意味するところは、運用報告書のその期の信託報酬額を信託報酬率で割ると、その期の累積の信託報酬対象純資産総額が概算で出ます。それを分母にして、分子にその期の費用総額をおけば、その期の実経費率がでるだろう、という計算です。

・信託財産留保額をどうするか
できればゼロ円の物だけを観察対象にしたいところですが、若干そうでないものが混じります。それは注記します。

・騰落率
一年前、三年前、五年前を、公表された基準価額によって計算します。
例えば一年前であれば、
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ですね。基準価額の値上がり率又は値下がり率ということになります。三年前、五年前の騰落率を年率換算する場合もありますが、ここでは単純に値上がり値下がり率をみるため、年率換算をしません。
また、一年前、三年前、五年前の同日が市場休日だった場合は、応当日に一番近い営業日の基準価額を採用します。例えば、2021.9.13(月)を観察日とした場合、2020.9.13(日)は市場休日ですので、2日前の2020.9.11(金)ではなく、一番近い1日後の2020.9.14(月)の数値を採用します。

・インデックスとの乖離
取り上げるような低コストインデックスファンドでは、乖離率は低いようなのであまり気にしていません。

・純資産総額
これも大事な要素なので、騰落率を計算する日に合わせて、観察日当日の数値を提示します。

・償還危険水準
繰上償還条件が交付目論見書に書かれていますので、

観察日の一口当たり基準価額×償還可能性口数=償還危険のある純資産総額

で計算しようと思います。
資金流出が続いて、純資産総額が小さくなってくると、投資信託が維持できなくなって、強制的に繰上償還されてしまいます。長期投資の途上でなるべく起こってほしくない事象ゆえ継続的に見ておく必要があると思いました。
参考記事↓
繰上償還されたインデックスファンドを見る - かけこみリタイヤ―のダイヤリー

・分配時外国税額控除対象か
2020年1月1日から、国内で分配金を支払う際、支払い対象会計期間中にファンドが外国からの配当金や利子を受ける時に控除された外国源泉税額を控除する制度が拡充されました。参考記事↓
分配金支払時に源泉所得税から外国税額控除 - かけこみリタイヤ―のダイヤリー
 ETFで言えばSPDR以外の私が取り上げるETFはこの制度の対象となっています。投資信託は、分配金を出さないものが多く、この恩恵に与れません。ともあれ、対象となる投資信託ETFのみを観察の対象とします。

・マーケットメイク銘柄か
投資信託は無関係、ETFだけの問題ですが、できればマーケットメイク銘柄が良いでしょう。私見ですが、ETFの売買は指値をしないと時にひどい目に合います。マーケットメイク銘柄でないと、とんでもない高値で売り注文が入っていて、そこへ成り行きで買いを入れると実態とかけ離れたとんだ高値をつかまされるとか。もちろん過疎ってる銘柄しか起こり得ないでしょうけど。

それから私は、非上場の投資信託と上場のETFを同列に並べて比較していこうと思います。商品としての特性が若干違いますが、投資対象は同じなので、使い分けの選択肢として同列に並べる意味があると考えます。商品特性の差異は、こちら↓をご覧になっていただければと思います。
otosak.hatenablog.com

*1:BNDに関する記事BND購入は見送り - かけこみリタイヤ―のダイヤリーをご参照ください

*2:しょぼい賃貸不動産があるためそれで十分です。

*3:別のETFを買うファンドのこと