のっけから結論ですが、ありません。現物取引だけでなく、先物や信用でサヤを抜こうする投資家（法人・個人）が必ず出て来ます。
でもなった場合どうなるのか、考えてみるのは面白いです。
各運用会社が、時価総額比重で株を保有している状態で前場を迎える。売りも買いも注文が出てこないので市場価格がつかない。そのまま一日が終わる。全株式の価格がつかず、時価総額は前日の終値とまったく変わらない。
投資信託を新たに購入する人がいて、信託財産に現預金が流入してきた。投資信託売却のための必要資金は置いておくとして、それ以上の現預金は対象資産（株式とします）の購入に充てなければいけないので成り行きで買い注文を出す。
売り注文が出ていなければ約定せず。万が一他の運用会社から成り行きで売り注文が出ていたとしても約定せず。
となると、前日株価が割高である、又は割安であると判断して、持株又は借りてきた株を指値注文するアクティブな投資家が最低限一人はいなければ、売買が約定せず、結果的にその日の時価は付されないということになります。
2023.5.31後場の東証プライム市場だけで概算6兆9552億円も売買高がありますから、そんな心配する必要はないのですけれどね。
https://www.jpx.co.jp/markets/equities/volume-and-value/tvdivq000000derc-att/2_20230531.pdf
ヴァンガードみたいに電力株の10％超を保有するようになると、しゃれにならない可能性はあります。
米資産運用バンガード、電力会社の大量株維持 規制委が承認（ロイター） - Yahoo!ニュース
経営には口を出さないかもしれませんが、議決権を行使するので、環境アクティヴィズムの行動をとる可能性は捨てきれません。日本ではインデックス投信の影響力はまだまだですが、持ち株比率が上がってきたら、個々の投資家からの議決権関節投票をあらかじめ受けて運用会社が代理権を行使する可能性が出てくるかもしれません。
