リスク資産の購入については、王道のドルコスト平均法、売却については、必要額取り崩し法をお薦めする私ですが、まず購入について、一刻も早くリスク資産比率を目標割合まで達成したいという欲求もあると思います。
実際私も2020年2月に、経済的合理性人間エコノミーを気取って、米国ETFにまとまった金額で手を出したのですが、その後コロナ禍に見舞われたことは皆さまご存じの通り。暫くは証券会社の画面を眺めて青ざめたり、いやいや、これからだとカラ元気を出したり、しまいには画面を開かなければいいでしょう、と無理に見なくなってみたりと頑張ってみました。
まあ方法というほどのものではございませんが、ご披露したいと思います。
名付けて、平均原価上限取得法
証券会社のマイページで保有資産の状況を見ると、平均取得価額が出ていることと思います。出ていない証券会社の場合はすみませんが、自己計算で。
これは先日ご説明しました通り、移動平均法による取得価額なので、銘柄ごとに総投入資金÷株数で均一な単価が算出されています。この単価を下回る前日安値が出ている限り、毎日1単位ずつ指値で注文しました。当然前日安値ですので、買えない日も出てきます。その場合また翌日、前日安値を指値しなおします。
この方法欠点は、株価上昇局面ではまったく注文を入れることが出来ないということですね。ドルコスト平均による定期買付とは別に、せっかく資金を用意して手ぐすねまっていたのに、あれよあれよと思うまに株価が上昇してしまってがっかりということがあると思います。ですからドルコスト平均法による買付を柱に、サブ扱いの資金投入法と考えてください。また逆に、その時点近傍では下値拾いをできたとしても、長期的な視点から安い価格で買えたかどうかはわからないということもあり得ます。
次に出口戦略と呼ばれる売却方法ですが、リタイヤ後の定期収入不足に補填するため、定額または不足額のみ取り崩しをわたくしは推奨しますが、リバランス込みでまとまった額を売却するということも判断としてありかなと思います。
これから紹介する売却法は、私が頭で考えだしただけで、私自身、リスク資産の取り崩し時期が到来しているわけではないので、実行したわけでもなく影響度等の定性的分析もしたわけではないので、ご笑覧程度のシロモノですが、名付けて正規分布棄却域売却法。
今ある株価10年間の月末終値平均1340、標準偏差315とします。平均を100とすると標準偏差23.5になります。手持ちの銘柄の移動平均値100から2標準偏差分右147を超えた時は5％の確率しかないと考え、５の逆数1/5=0.2で20％を売却する。3標準偏差右170.5を超えた時は1％の確率しかないと考え、１の逆数1/1=1で全部売却するという考え方です。なんで逆数にするのか、自分でもわかっていませんが、1.5倍超えで2割売却、1.7倍超えで10割売却。長期投資を標榜していながら、この程度で売ってしまうのか、って感じしますね、われながら。何だか今一ですみませぬ。インデックス投信でも手数料の高いものから安いものへの乗り換えのタイミングなども絡めて考えた方がよいかもしれません。
出口戦略はこちらもご参考まで
otosak.hatenablog.com
